次世代電池開発

価値ある外郭団体を見つけました。

これですよ。この体制。サッカーの日本代表のような、この体制を待っていたんです。
「経産省所管」の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)にエールを送ります。

外需拡大の決め手は、何でしょうか?答えは一つ。日本企業の国際競争力を強化することです。
そうですよね。では、どの分野で競争力を強化すればよいのか?それもほとんど答えは決まっていますね。環境問題である地球温暖化対策の分野ですよね。

となりますと、輸出産業の環境化。取り分け、中核である自動車、電気の分野で開発が急がれるのは「次世代電池」と言うことになりますね。誰もが納得の競争力強化策です。

各企業や大学、研究機関は、厳しい競争に生き抜くため、予算を捻出。それぞれが高性能電池の開発を進めているのも理解できます。しかし、基礎的な研究には、膨大なコストと時間が掛ります。

このことは、心ある国民なら誰もが分っています。だとすれば、解決方法は、「次世代電池」開発に、国が積極的に関与すればよい。ってことになります。

積極的とは、まず、目標を定めることです。そして、関係機関を一つにまとめることです。さらに、心ない国民の批判を蹴散らして、潤沢な予算(税金)を投入することです。(今度の補正予算の使い方に異議ある一人として、なぜ、産業の技術開発に、もっと予算を付けないのか。と怒ってます)

で、なぜ、NEDOにエールを送るかと申しますと、NEDOは自動車関係5社。電気関係7社。大学など10機関の22の企業と機関が、研究拠点を京大に設置して、50人以上の研究者が常駐。「次世代電池」開発のため、共通の基礎技術体制をスタートさせたからです。

これぞ、今やらなければならない外郭団体の役割です。(感動的なプロジェクトだと思います)

目標は、2020年までに電気自動車の走行距離を3倍にする。予算は7年間で210億円(お金があれば良いというものではないでしょうが。少なすぎる、ゼロが一桁違っても、と思っています)が投じられます。

これこそ、「次世代電池開発」の日本代表チームです。天下りの温床だとやり玉に挙がる外郭団体も、「理」に叶った仕事をすれば、国民は納得すると思います。

疑問。なぜ、東大が、大学など10の研究機関に入っていないんでしょうかね??
                                Goto

P1030311.JPG
6/12日本経済新聞

投稿者: 後藤 日時: 2009年06月15日 06:55


コメントを投稿

※投稿していただいた内容・回答については、いたずら・スパム対策のために、一度管理者にて確認致します。
  確認認証後に反映されますので、ご注意ください。
  投稿ボタンは1回のみクリックしてください。画面が切り替わるまで時間がかかる場合があります。